男性のセクハラ被害が「冗談」にされるとき — 職場で見るべき三つの線

公式の定義で確認できる二つの型

厚生労働省は、職場におけるセクシュアルハラスメントを、拒否などを理由に不利益を受ける「対価型」と、性的な言動によって就業環境が害される「環境型」に分けて説明しています。また、男性も女性も被害者にも行為者にもなり得ると案内しています。

相談前に記録する五つの項目

• 日時、場所、相手、同席者をできる範囲で書く。
• 言われたこと・されたことを、評価語ではなくできるだけ具体的に残す。
• 拒否、困惑、相談など、自分が示した反応を記録する。
• 勤務、評価、体調、睡眠など、仕事や生活への影響を分けて書く。
• メール、チャット、録音、相談記録など、保存できる資料を確認する。

相談の順番は一つではない

1. 01

   社内窓口

   人事労務、相談担当者、信頼できる上司など、社内の制度を確認する。

2. 02

   外部の相談先

   社内で対応されない、または社内に話しにくい場合は、都道府県労働局の窓口など公式案内を確認する。

3. 03

   安全とプライバシー

   相談したことで不利益が出ないか、記録や連絡を誰に見られるかを先に確かめる。

「男性だから被害者ではない」という前提を外すことは、誰かを特別扱いすることではありません。職場の基準を、性別にかかわらず適用できる状態へ戻すことです。